【遅れてる？進んでる？】DX教育の現状3選

現在、日本では多くの企業の中心課題として、DX教育が注目されています。
DX推進関連の研修の実施数も増加の一途をたどっており、
この1年間で1.6倍に増加しています。
特にお客様の実情に合わせてカスタマイズしたDX研修が
非常にご好評いただいております。

これまで数多くのDX教育のご支援をさせていただいた
インソースデジタルアカデミーだからこそお届けできる
日本のDX教育の現状を3選解説いたします。

（１）DX推進の次の壁
各部門にDX担当者を任命し、担当者を中心に現場社員に
DXスキルを教育するという形を取る組織が増えております。

しかし、DX推進には事業全体・業務フロー・組織体制・人材教育・企業風土など、
様々な面での変革が必要であり、管理職や経営層の関与が不可欠です。
上層部から方針が示されない、関与されないなどの状況では、
DX推進しようにも士気が低下し、停滞するケースが目立つようになっております。

（２）DXを理解し、外部と連携できる人材の育成
DXはAIなどのテクノロジーを活用して業務改革を進める動きと、
システム会社に丸投げせず、自社内でもシステムを理解し、
システム開発を行おうとする動きの2つの動きが加速しています。

後者は開発ができるエンジニアを育成するというよりも、
システム会社に外注する際にエンジニアと意思疎通が取れ、
適切に依頼ができる人材を育成するという動きです。

（３）地方にも広がるDX教育
DXが広まった当初は首都圏でのDX教育が中心でした。
最近では、首都圏に限らず多くの地域でDX教育は広がってきております。

また、DX実現のために社内の希望者や適任者を
リスキリング（再教育）していく認識も高まりつつあります。
「業務に精通した非IT人材に対してDXを理解してもらい、
IT技術を活用し、業務改善を提案できる人材を育成する」
という考えのもと、デジタル人材の内製化を進めています。

ITの専門家が入るのではなく、自らが解決していく文化の浸透や風土の改革を
副次的な効果として期待しているお客様も増加しております。

インソースデジタルアカデミーが実際に研修を行った事例については、
以下のページで詳しくご紹介しております。
 様々な業種や組織規模に応じて事例を紹介しておりますので、
ぜひご覧いただければ幸いです。

■DX推進事例一覧はこちら
https://www.insource.co.jp/consulting/dx-index.html


※本記事は2022年12月28日現在の情報です。