ＤＸ推進に役立つ資格特集①～話題のＤＸ推進パスポートをご紹介！

迫りくる2025年の崖を乗り切るには

近年、ＤＸ化の推進に伴い、紙の書類や印鑑の需要は減少傾向にあり、デジタル決済や生体認証などのＩＴ技術を用いたシステムへの移行が進んでいます。しかし、多くの企業において、2025年の崖と呼ばれる既存ＩＴシステムの老朽化・肥大化問題が依然として課題となっており、新たなビジネスモデルへの対応が困難な状況が続いていると言えます。

デジタル化が進むこれからの情報社会を生き抜くには何を学ぶべきか？今回の記事では、デジタルリテラシー協議会が定義している『Di-Lite(ディーライト)』と呼ばれるデジタル時代を生きるのに必要な共通リテラシーと『ＤＸ推進パスポート』の詳細についてまとめてみました。

2025年の崖とＤＸ推進の展望
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ＤＸ推進に役立つ資格特集②～組織のＤＸ担当者におすすめの資格 　　

Di-Lite(ディーライト)とは～今学ぶべきデジタルリテラシー範囲について

2021年に官民連携の会議体として設立したデジタルリテラシー協議会では、ビジネスに関わるすべての人がデジタルを使いこなせる人材になることを目指し、その学習の入り口として「Di-Lite」という共通デジタルリテラシーを整備しました。

Di-Liteは、「ＩＴ・ソフトウェア領域」、「数理・データサイエンス領域」、「ＡＩ・ディープラーニング領域」の3領域をＤＸ時代のビジネスにおける学習の土台と定義しています。そして学習すべき範囲として、「ＩＴパスポート試験」、「データサイエンティスト検定™リテラシーレベル」、「G検定」の3つの試験範囲を推奨しています。

ＤＸ推進パスポートとは～ＤＸ推進人材に必要なスキル

デジタルリテラシー協議会は、ＤＸ推進人材（ＤＸ推進パスポート取得者）を「ＤＸ推進を行う職場において、チームの一員として作業を担当する人。ＤＸを推進するプロフェッショナル人材となるために必要な基本的スキルを有する」と定義し、Di-Liteをすべてのビジネスパーソンが備えるべき共通デジタルリテラシーとして定めています。

2024年１月に、「ＩＴパスポート試験」、「データサイエンティスト検定™ リテラシーレベル」、「G検定」の3試験を活用したDi-Liteスキルの獲得を推奨するために「ＤＸ推進パスポート」が誕生しました。

デジタルバッジの発行について

３つの試験の内の１つでも試験に合格すれば「ＤＸ推進パスポート１」、２つの試験に合格すれば「ＤＸ推進パスポート２」、３つ全ての試験に合格すると「ＤＸ推進パスポート３」というバッジが付与されます。デジタルバッジの発行を受けることで、ＤＸ推進パスポート所有者として認められ、自身のスキルや市場価値を証明することができます。

また、組織においてもＤＸ推進パスポートを取得した社員を可視化することで、社内のデジタルスキルの状況を把握し、デジタル人材戦略の立案が容易になります。

ＤＸ推進パスポートの注意点

ＤＸ推進パスポートの取得する際の注意点があるので解説します。

ＤＸ推進パスポートは、各試験の合格を公的に証明するものではありません。第三者から公的な証明を求められることがあった場合は、各試験の運営元が発行している合格証書やデジタルバッジ等を提示するようにしなければなりません。

ＩＴパスポート試験に関しては、2021年4月以降の試験を受験し、合格された方が対象になります。2021年4月以前のＩＴパスポート試験に合格した方は対象外となりますのでご注意ください。

デジタルバッジは１つのメールアドレスにつき、１つのウォレット（バッジを格納する箱）が発行され、そこにデジタル証明された各バッジが表示される仕組みになります。特にデータサイエンティスト検定™、Ｇ検を合格時にそれぞれ違うメールアドレスで登録してしまうと、２つのウォレットを保持してしまうことになってしまうので注意しましょう。

ＤＸ推進人材を目指そう！

今回の記事では、ビジネスパーソンが備えておくべき共通デジタルリテラシーについてご紹介しました。デジタル化の波は今後さらに加速していくことが予想されていますので、既存のＩＴの知識だけでなく、データサイエンスやＡＩ・ディープラーニングなどの新しいスキルや知識を積極的に身につけていきましょう。

次回の記事では、組織内でＤＸ推進に関わる方向けのおすすめの資格についてご紹介します。

ＤＸ推進に役立つ資格特集②～組織のＤＸ担当者におすすめの資格